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経営学

新社会人が押さえておくべき経営学【ファイブフォース分析編】

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企業・業界の分析に役立つツールを紹介していきたいと思います。

この分析は、社会人としてはどの会社と取引するか悩むとき、
就活生にとっては、行きたい会社がどういう環境にいるのかということを分析・整理してみるのに役立ちます。

今回は超有名な「ファイブフォース分析」を解説していきますね。

ファイブフォース分析とは?

図1.png

ファイブフォースの名の通り、5つの力をもって業界における収益性や自社のポジションを把握できるツールです。簡単に言ってしまえば、その業界が天国なのか地獄なのかを判断できるものです。

このフレームワークはSCP理論に基づいてます。SCP理論に関してはこちらをご覧下さい。

新社会人が押さえておくべき経営学【SCP理論編】

ファイブフォース分析は

(1)既存競合企業同士の圧力

(2)新規参入の圧力

(3)代替製品・サービスの圧力

(4)供給業者の圧力

(5)買い手の圧力

これら5つの力で分析していきます。では早速紹介していきましょう。

(1)競合企業同士の圧力

競合企業同士の圧力によって、業界の状況は4つの状況を考えることで判断することが可能です。業界の状況によって、その業界内の企業がどのように行動するのかある程度予想できます。

競合同士の競争が激しいほど、業界の収益は悪くなります。

ライバルの圧力.png

4つ全てに当てはまる場合ほど、業界の競争は激しいと言えます。

(2)新規参入の圧力

新規参入が多いほど、(1)競合企業同士の圧力も増大し、結果的に業界内の競争は激しくなってしまいます。そのため、新規参入が難しいほど魅力的な業界になると考えられます。参入の難しさを上昇させる要素は以下の4つとなります。

電力の自由化がなされるまでは、電力会社が潰れるなんてことは考えることもできませんでした。
しかし、ソフトバンクなどの企業も電力に参入し、業界の構造が崩れています。

参入障壁.png

(3)代替製品・サービスの圧力

代替品とは、「異なる方法で同様のニーズを満たす商品」のことです。たとえば、かつて新聞やTVが供給していた「知りたい」というニーズを、インターネットは異なる方法で提供してきました。このことから、新聞・TVに対してインターネットは代替品となりると言えます。

もし、代替品が既存の商品・サービスよりも安価で手に入れられるとしたら消費者は代替品に乗り換えてしまいます。このような代替品に対抗するためには、同じ価格まで値段を下げなくてはなりません。

代替品を分析して、代替品の方が魅力ある価値を提供しているならば、代替品の圧力が高いと言えます。

これは、(2)新規参入の圧力 とも関わりますが、近年では銀行もフィンテックに脅かされていますよね。

(4)供給業者の圧力

供給者とは、簡単に言ってしまえば八百屋における農家にあたります。供給者の圧力が高いという状態は、農家が農作物を提供してくれない。もしくは、高価格で提供してくる状態にあたります。では、どのような時に供給者の圧力が高まるか見ていきましょう。

・供給者自体の数が少ない

・供給されるものが代替物に取って代わられない場合➡企業としては費用がかかり、供給されるものの質が低くとも取引をしなくてはならなくなります。

・供給されるものが非常に差別化されている場合。➡マイケールジョーダンの名前をかたどったスポーツシューズなどがこれにあたります。彼の名前が大きなブランド力を発揮するためです。

・供給者が企業の前方的垂直的統合を脅かす場合。➡垂直統合:原材料の調達から製造・物流・販売までの各事業を、一体的に遂行して、業務の効率化を目指すもの。メーカーを考えると、製品の原材料の調達のような川上に向って統合することを後方垂直統合、逆に販売のような川下に向って統合することを前方垂直統合という。➡つまり供給者がもはや供給者としてではなく特定の企業と競合するようになることを表します。

・供給者にとって企業が重要な顧客ではない場合

これらの場合、供給者の圧力が高まると言えます。

(5)買い手の圧力

買い手の圧力は、他店に乗り換えてしまう可能性が高かったり、そもそも買い手が限られていた場合に生じます。では、どのような場合に買い手の圧力が高まるのか見ていきましょう。

・需要者の数が少ない。

・需要者に販売される製品またはサービスの差別化が図られていない

・需要者の経済的利潤が少ない場合。➡供給側である企業に対してより少ないコストで高い品質を要求する。

・需要者が後方的垂直統合を脅かす➡供給者の脅威参照

これらの場合買い手の圧力が高まると言えます。

 

これらを分析し、この業界・会社は今どうなんだろうかと分析していくことが、
その業界・会社の未来を考える上で大事ということですね。

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